家購入時の初期費用内訳と相場 | 我が家は本体以外に約600万円用意

みなさん、知っていますか？

家を購入するときに必要な費用は、土地と建物の金額だけではありません。

不動産に支払う仲介手数料や印紙税などの税金、住宅ローンを組むなら手数料や保証料など、土地と建物以外のさまざまなところでお金が発生するのです。

いわゆる、初期費用というやつですね。

土地と建物の金額の約1割の初期費用が家を手に入れるための諸費用として必要になると言われています。

家を購入した後に必要な家具代や引越し代などまで含めると、もっと多くの初期費用が必要になります。

先日、念願のマイホームを手に入れた我が家は、数年前に何の知識も持たず軽い気持ちで近所のモデルハウスを見に行き、そこで不動産業者にいろいろ教えてもらって初めて知りました。

後日、具体的な見積り額を提示してもらい、

「え！？家以外にこんなに費用がかかるの！？」

と、びっくりしたのを覚えています。

しかし、それだけではありません。

無事に引越してからも貯金すっからかんでは心もとありませんよね。

いろいろ知った我が家は、家の購入を数年先に延ばしてせっせと貯金をためる日々を送ることにしました。

では、実際に家を購入し、安心して新生活を始めるにはどれぐらいの費用が必要なのでしょう。

家を購入するのに必要な諸費用

我が家のケースを見てみても、土地と建物以外のところで、土地代と建物代の約1割の費用が必要でした。

不動産業者への仲介手数料という項目は予想の範疇ですが、家を建てたり買ったりするにはさまざまな手続きや調査が必要で、その度に国家資格を持った○○士さんが出てきて、その人たちに支払う報酬や手続き・調査の実費など、あらゆるところでお金がたくさん必要になるわけです。

また、家を購入する人は住宅ローンを組む人がほとんででしょうが、その住宅ローンを組むのでさえかなりのお金が飛んでいきます。

それでは、ひとつずつ説明していきますね。

建築確認申請費用

家を建てるには、「こんな家建てていいですか？」と申請し、公的機関に建築許可をもらわなければなりません。

そこで、建築士さんが登場し、土地や建物における専門的な書類を作成したり申請手続きを代行してくれたりします。

また、申請通り建築されているか建築中と建築後に検査が入りますが、その際に検査機関に申請する費用や手数料も含まれます。

登記費用

家を購入する際に必要な登記は上記4種類です。

家が建つと、土地家屋調査士さんが表題登記という手続きをしてくれます。

土地や建物を調査したり測量したりした後、申請手続きをしてやっと土地と建物が存在することを法的に明らかにすることができます。

そして、その法的に存在が明らかになった土地や建物を担保にする手続き(抵当権設定登記)や所有権を移転したり保存したりする手続きをしてくれるのが、司法書士さんです。

また、登記の際には登録免許税という税金や印紙税が必要になるので、登記費用の内訳は下記のようになっています。

住宅ローンを組む際は連帯保証人を立てるのではなく、保証会社に保証してもらい、その保証料を支払わなければなりません。

では、連帯保証人を立てれば保証料は払わなくていいかというと、そううまくはいきません。

ほとんどの金融機関では、保証会社に保証させて保証料を支払わなければ住宅ローンの融資をしてくれないのです。

この保証料を住宅ローンに組み込んで住宅ローンと一緒に月々返済していくこともできますが、結果的に一括で支払う場合と比べて約200万円多く支払うことになるかもしれないので、なるべく一括払いをした方が良いでしょう。

また、住宅ローンを組む際は火災保険に加入しなければならず、プランによって保険料は異なります。

その他、印紙税や振込代など、細々した費用が発生します。

我が家は金利の特約が適用される金利プランを選んだので、特約料が発生しました。

仲介手数料

仲介手数料は不動産業者に支払う報酬で、法律で上限が上記のように決まっており、売買代金とは土地と建物の金額のことです。

我が家の場合は、土地と建物含めて3780万円の家を購入したので下記のようになりました。

ほとんどの業者さんは上限いっぱいいっぱいの仲介手数料を請求してくるでしょう。

しかし、これはあくまで上限。

「もしかして、交渉次第では負けてくれるかも？」

「“仲介手数料半額！”と広告で謳ってる不動産業者もあるよね？」

などと思うかもしれませんが、ここには大きな落とし穴があります。

仲介手数料を値引くときは、建物の金額をその分上乗せしていたりなど、他のところでちゃっかり回収していることが多いそうです。

なので、“仲介手数料半額！”などはあまり信用しないほうがいいかもしれませんね。

仲介手数料は上限いっぱいいっぱい請求されると思っておいたほうがいいでしょう。

特別工事・追加工事費用

家を建てるには、水道やガス、電気を引込む工事をする必要があります。

最初から建物の価格に含められればいいのですが、水道などは水道加入金や下水の受益者負担金などを不動産業者が行政に支払わなければならないので、わかりやすいように別口で支払ってもらおうという考え方のようです。

相場に20～200万円とかなり幅があるのは、土地などの条件によって費用が大きく変わってくるからです。

目の前の道路まで水道管が来ていればいいのですが、そうでなければ道路を掘って水道管を引込む工事をしなければならず、そうなってくると費用も高額になります。

我が家の場合は20万円前後で収まってくれましたが、100万も200万もかかるようなら家の購入自体を考えたかもしれません。

契約を交わす前に、これらの費用を不動産業者によく確認しておきましょう。

また、追加工事費用として標準仕様の設備ではないものを選択した場合、その分を支払う必要があります。

我が家の場合は、お風呂を保温浴槽にしたりホシ姫サマを設置したりしたので、その分の金額を支払いました。

税金

固定資産税は家を購入すると毎年市区町村に納めなければならない税金で、都市計画税は都市計画法による都市計画区域内にある土地や建物に対して課税される税金です。

いずれの税金も、1月1日時点の家の所有者がその年度分を支払わなければなりません。

家を購入するときは、引渡し日から年度末までの税金が日割り計算されて不動産業者から請求されます。

また、家を買うと不動産取得税という税金が1度だけ課税され、家を取得した6か月～1年後に各都道府県から「納税通知書」が届きます。

しかし、これには減税措置が適用される場合があり、我が家の場合は0円だったので納税通知書は来ませんでした。

減税措置で不動産取得税がかからない場合は納税通知書を送らないところや、手続きをしなければ減税措置が適用されないところなど、各都道府県によって対応が異なるようなので注意が必要です。

不動産業者に相談するのが吉でしょう。

家を購入した後にかかる費用

家を購入するために必要な費用を理解するだけでは、上手な資金計画はできません。

住処を替えるということは、それに伴って家具を買い替えたり買い足したり、今使っているものを新しい住処に移動させたりしなければならないのです。

そのためにかかる費用も考えて資金繰りしていかないと、後々困ることになります。

家は生活のステージなので、それに合わせた家具や家電を買い揃えなければ、毎日の生活はとても不便なものになるでしょう。

せっかくマイホームを購入したのに、住みにくいのは嫌ですよね。。。

我が家の場合、引越し業者は大手ではないところを利用したので相場より安く済みました。

家具や家電も大半を買い替えずにそのまま使っているので、相場をかなり下回った金額となっています。

しかし、カーテンやラグ、その他の細々したものは合計すると相場くらいになりました。

カーテンやラグはそれぞれの窓や部屋のサイズに合ったものが必要だし、一戸建てはカーテンレールも自前ですよ。

トイレも2個になったからトイレタリーを買い足したし、照明器具に玄関マットにお客様用スリッパに収納グッズに。。。挙げればキリがありません。

なので、家本体を買う際に必要な諸費用とは別に約200万円を準備しておけば、余裕をもってお気に入りの家具などを揃えられるかもしれません。

引越し後の生活費

家を購入して無事に引越し、家具や家電も揃ってる！という状況でもご飯が食べられなければ意味がないので、当面の生活費も資金計画に組み込む必要があります。

引越し後は次のお給料日までぎりぎりかつかつの生活をするのもひとつですが、誰かが病気になったり何かが壊れたりなど、何かトラブルがあるかもしれません。

そのため、3ヵ月分の生活費を残しておくといくらか安心です。

我が家の場合はこうなりました

我が家のケースだと、土地と建物以外に約600万円ものお金を工面したことになります。

単純に住宅だけの価格で頭金と住宅ローンをシミュレーションしていたら、大変なことになっていたでしょう。

家は人生のうちでも最大級の大きな買い物なので、予備知識としっかりした資金計画をしなくてはなりません。

これらの費用を念頭に置いておけば、予想外の出費にあたふたせずに済むでしょう。